人数と働き方で選ぶ|社員食堂・オフィスコンビニくらべ

まず「最低人数」を見る

掲載 26 件のうち、公式サイトに最低人数(または最低注文数)の記載があり、その数字が 10 人(10 食)以下のものは 6 件、最低人数の記載がないものは 17 件です。記載がないサービスは「要問い合わせ」で、少人数で断られる場合も、逆に少人数から受ける場合もあります。

一方で、就業者 100 人以上などを目安にしているサービスもあります(セブン自販機(就業者・利用者基本300人以上(近隣環境や就業状況により変わる))、ミニストップポケット(設置場所の就業者 100人以上が目安(ユニットタイプにより変動)))。無人のコンビニや自販機は売上の見込みで設置可否が決まるため、人数の目安が大きくなりがちです。

規模別の考え方

〜10 人の事務所

宅配弁当は「1 日 10 食以上」を基本にする店が多いため、まず 10 食以下でも受ける店を探すか、設置型社食・オフィスコンビニ・食事補助を検討します。
設置型社食は冷蔵庫 1 台と電源で始められるものが多く、月額の企業負担と従業員の商品代(1 品 100 円〜などの表記)の分担を見ます。
月額が無料で商品代だけのサービス(菓子・飲料中心)は、昼食の提供までは不要な職場に向きます。
拠点が小さく分散している会社は、設備を置かない食事補助サービスが選択肢になります。

〜30 人のオフィス

設置型社食の月額プランは「月 50 個」「月 80 個」など個数で決まるものがあり、人数より「1 か月に何個使うか」で選びます。
宅配弁当の最低注文数(1 日 10 食以上など)に届きやすい規模です。配達地域の中にあるかを公式の地域表記で確認します。
出社率が低い日がある会社は、注文数が日によって変わる宅配弁当より、常備型(設置型社食・コンビニ)のほうが運用しやすいことがあります。

〜100 人の事業所

無人コンビニ・自販機型は 100 人以上を目安にするサービスが出てきます。就業者数のほか、近隣の店の有無、設置場所の条件を公式表記で確認します。
複数の方式を組み合わせる(昼は宅配弁当、間食・飲料はオフィスコンビニ、残業時は設置型社食)運用も見られます。
会社の補助を出す場合は、人数が増えるほど税の要件(従業員が半分以上負担・会社負担が月 7,500 円(税抜)以下)を満たす設計が重要になります。食事補助と税を参照。

働き方で見る

職場の状況	合いやすい方式	理由(公式表記に多い条件から)
昼休みが短い・近くに店が少ない	設置型社食 / 宅配弁当	オフィス内で食事が完結する。宅配弁当は配達地域と最低注文数が条件
シフト制・時差出勤・夜勤がある	設置型社食 / オフィスコンビニ	常備型なので時間帯を問わない。冷凍タイプは保存期間が長い
出社率が日によって大きく変わる	設置型社食 / 食事補助	日ごとの注文数に左右されない
拠点が多い・在宅勤務が多い	食事補助サービス	設備を置かず、提携店で使える。提携店の分布を確認
間食・飲料の需要が中心	オフィスコンビニ	設置費無料・商品代だけの表記が多い。人数の目安は要確認

人数で絞って比較表を見る

各社の公式サイトの記載を、確認日時点で整理したものです。料金・対応地域・最低人数・提供内容は変わることがあります。導入の判断は、必ず各社の最新の公式情報と見積で確認してください。確認日: 2026-10-20。